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日経平均株価収益率(PERに相当)が14倍を切ってきたけど

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図1:日経平均と収益率(PER)日足2年チャート

何やら北の方が気になるのか、日経平均が伸び悩んでいます。


個別銘柄だと、PERやPBRなどで割高割安を調べます。

本来日経平均は株価指数ですので、PERとかPBRとかってのはピンときません。でも、やっぱり業績に対する適正水準ってのは気になります。

そこで、日経平均株価の計算式に個々の銘柄の業績を当てはめて便宜的に日経平均のPERやPBRを求めて評価しているようです。

ということで、日経平均株価のPERを求めてみたのが図1です。


PER(株価収益率:Price Earnings Ratio)は、株価を1株当たり純利益で割って求めます。純利益の何倍まで買われているかを調べています。利益に対する倍率ですので、低い方が割安です。

指標といっても、割高割安の絶対値が決まっているわけではありません。例えば長期金利や景気状況や業種によって大きく変わりますし、増益が続いている企業だと当然高めになります。

一般には15倍から20倍に収まっていると居心地がいいようです。

PERが20倍ということは、年利5%になります。(20/1=100/5)

同様にPER15倍は6.67%に相当します。このあたりが居心地がいいようです。


個別銘柄だと1株当たり利益というのはほとんど変わりません。決算短信は四半期ごとの発表ですし、業績の修正も頻繁にあるわけではありません。また、発行済み株式数も大きくは変動しません。

つまり、PERの推移はほとんど株価推移に一致します。でも、それが225社となると、ほとんど毎日何らかの情報が開示されます。1株当たり利益がほぼ毎日変動するのです。

ということで、日経平均株価の推移とPERの推移に乖離が生じてきます。


今は日経平均株価に対してPERが乖離しています。

PERが低くなっているということは、1株利益に対して日経平均株価が割安に放置されているということです。

日経平均採用銘柄が好決算を発表しているのに、日経平均株価が2万円の水準から大きく上昇できていないのです。PERは14倍割れです。年利7.14%に相当します。

--みょ 割安だみょ いっぱい買うみょ

うん。でも、北の方から何やらややこしいものが飛んできたときにどうなるのか判断できなくて、大人たちもリスクを取れないのだと思います。ひよこ投資家™はなおさらリスクは取りにくいのです。

もちろん個別も同じです。日経平均採用銘柄は全体的にPERが低いということですので、個別でPERが低いからと言って割安とは言えないということです。


日経平均は、次の四半期7-9月期に業績が伸びないのではないかというのを織り込んでいるのかもしれません。

でも、やっぱりPERが14倍を切るというのは少し行き過ぎのような気もします。15倍で計算すると21000円で17倍だと24000円だったりするわけですが、業績の方が落ちてくるのかもしれません。

ただ、株価指標の水準は意識しておいた方がいいと思っています。

日経新聞が無料で読める? 倹約投資家の勧め

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図1:楽天証券 マーケットスピードの日経テレコン

個人投資家にとって情報は命です。情報源は大切です。


個人投資家の情報源として真っ先に頭に浮かぶのが「日経新聞(日本経済新聞)」です。

「経済」を謳うだけあって経済ニュースをメインに伝えてくれています。相場に影響を与えそうなニュースはほとんど網羅されています。

そして、投資家の多くが読んでいる新聞です。一般紙と同じニュースでも経済的な切り口で伝えてくれますので、ニュースに対する着眼ポイントの勉強にもなります。

投資だけではなくてビジネスに役立つ情報が詰まっています。兼業投資家にもありがたい新聞です。


もきち♪も平成4年に中小企業診断士の勉強を始めてからずっと愛読していました。

ビジネス文書の一つの正解だとも言えますので、用語や言い回しなどが記述試験の参考にもなりました。毎日1時間程度かけて隅から隅まで読んでいました。

一般紙と違って、どこかのお年寄りが交通事故でけがをしたとか、空き巣が捕まったとかの記事はほとんどありませんので、隅から隅まで参考になります。貴重な資料でした。

でも、退職してしばらくしてふと思ったのです。「新しい情報が載っていない」。

--みょ 新聞なのに新しくないの?

うん。新聞だと、取材して、記事を書いて、校閲して、印刷して、配達するという時間が必要になります。それも朝刊と夕刊の1日2回に限られます。

テレビニュースをちゃんと観て、インターネットで最新の情報を調べていると新聞を読む前にほとんどのニュースは知っているのです。ということで、購読を止めてしまいました。


とは言っても、やっぱり日経新聞です。独自記事もありますし、同じニュースでも独自情報を取り上げていることもあります。そして、ほとんどの投資家は日経新聞を読んでいるのです。

やっぱり内容は気になります。

確かにインターネットでは日経新聞独自情報のフォローもあります。また、日本経済新聞社のサイトに会員登録すると月間10記事まで無料で読めます。でも、すべての記事をリアルタイムで読めるわけではありません。

かといって、また日経新聞を再開するのも何だか違う。日経電子版も月額4200円となっています。

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図2:日本経済新聞 ご購読の申し込み


ということで、貧乏倹約投資家は何とか日経新聞のヘッドラインをざっくり調べて気になる記事をじっくりと読みたくなります。

そんな時には証券会社に頼ってみるのもいいのかもしれません。

もきち♪がお世話になている証券会社では、楽天証券マーケットスピードで日経新聞の全記事を閲覧することができます。

口座を持っていれば無料です。マーケットスピードにはMac版もありますし、スマホ用のトレードツールiSPEEDでも閲覧可能です。

日経テレコンの楽天証券用機能限定版ですので、日経新聞のほかに、日経産業新聞、日経MJなどの閲覧・記事検索が可能です。口座を持っていれば無料です。


情報は命ですが、それぞれの情報にお金を払っていると、個人投資家にとっては大きな負担になります。

証券会社は投資家に向けて様々なサービスを提供してくれています。まずはこのようなサービスをありがたく活用することが倹約投資家の第一歩だと思っています。

今さら聞けない デュポン・システム 算数とは勝手が違います

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図1:ROEの変形

ROEを評価するための分析手法でデュポン・システムってのがあります。


ROE(自己資本利益率:Return On Equity)」は、自己資本に対してどれぐらいの利益を上げているかを評価する指標です。純利益を自己資本で割って求めます。

自己資本は株主全員の資産です。同様に純利益は株主全員の利益です。つまり、株主全員の投下資本とリターンの割合です。

債券で考えると、自己資本は購入価格で、純利益は利子、ROEは利回りと考えられます。

--みょ んでも純利益は全部配当されるわけじゃないみょ

うん。でも、配当に回さずに内部留保した利益は、自己資本に回ります。結局株主の資本を増やすことになります。複利で回すようなものなのです。


ROEは会社の成績を評価するために便利な指標ですが、ざっくりしすぎています。

自己資本と純利益しか見ていません。もしここでROEを向上させようとしたら、自己資本を減らすか、一生懸命頑張って利益を増やしましょうという精神論しか言えません。

そこで、デュポンがROEを分析するために取り入れたのが「デュポン・システム(デュポン式、デュポン・フォーミュラ、デュポン分析)」です。


少し算数のお話です。

分数では分母と分子に同じ数をかけても値は変わりません。図1はROEを変形したものです。すべて同じ式です。

--みょ 何だか複雑になっているみょ 信用できないみょ

うん。算数や数学では式が単純になるように変形しますが、財務分析では都合のいいように分解しますので、複雑になるように変形します。同じ式だというのを検証します。

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図2:ROEの変形2

結局。最初の「当期純利益」÷「自己資本」の分母と分子に同じ「売上高」と「総資産」をかけただけです。

でも、こうやってROEを「売上高利益率」×「資産回転率」×「財務レバレッジ」に分解することで、ROEを向上させるためのとっかかりができます。


もちろん分解したからと言ってそれだけでROEが向上するわけではありません。

でも、分解することで分析しやすくなります。ROEを伸ばすために何をすればいいのか、逆にROEが伸びた場合に何が要因なのか、ROEが伸びても副作用の心配はないのかといった評価がしやすくなります。

財務分析では日常的に指標を分解しています。その分解方式の中で名前がついて一般に使われるということはそれだけ使い勝手がいいのだと思います。

何だか世界がきな臭くなっています

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図1:日経平均株価と国際紛争 月足20年

何だか世の中きな臭くなっています。


北朝鮮は、もう。ミサイルを打つと言っています。グアムに向けてミサイルが発射されたらえらいことになります。

でも、北朝鮮だけじゃありません。トランプ親方は南米ベネズエラのマドゥーロ大統領に軍事力をちらつかせて、国民への抑圧をやめるよう強く迫ったことで、南米でも何だかくすぶっているようです。

あまり国際紛争について書くつもりはありませんが、日本株に影響があると大変です。


どちらもアメリカが主役ですので、直近のアメリカが関わった軍事紛争で日経平均株価がどう動いたのかを調べたのが図1です。

--みょ よくわかんないみょ

うん。アフガニスタン紛争の影響があるような気もしますが、何とも言えません。とりあえずこういった値動きだったということだけ確認できたということです。


もっと昔の、第一次・第二次世界大戦では日本も当事国だったわけですが、こちらはチャートを見ても、いつ戦争が起きていたのかわからないぐらい影響がありません。

--みょ チャートは?

うん。あまりにも昔の話ですので、やめておきます。


過去の値動きを見る限り、戦争による日経平均への顕著な傾向は見られません。

ただ、日本の近くで、日本の同盟国相手に、日本の上空をミサイルが飛び交うというのは初めてですので、今までとは違う影響があるのかもしれません。

何だか細かいことを考えても、ミサイル一発でひっくり返りそうですが、そのミサイルが発射された時にどう動くのかもよくわかりません。

ちゃんと対処しないといけないとは思うのですが、少なくとも新たにポジションを抱える度胸はありません。

ちょっと様子見かと思っています。

東証2部株価指数が伸びています

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図1:株価指数比較 日足1年

日経平均株価やTOPIXが伸び悩んでいるのを尻目に東証2部株価指数が順調に上昇しています。


以前「日経平均よりもTOPIXの上昇が勝っています」で取り上げたように、日経平均株価よりもTOPIXの方が強い状態が続いています。

日経平均株価は日本を代表する225社の平均株価ですので、大企業の平均です。それに対して、TOPIXは東証1部上場銘柄すべての株価を表す指数ですので、TOPIXの方が小型株の影響が大きくなります。

--みょ んでも東証1部に上場しているってことは大企業だみょ

うん。でも、日経平均採用銘柄に比べれば小ぶりな銘柄も含まれています。

つまり、日経平均株価よりもTOPIXの方が強いということは、大型株よりも小型株の方が強いということです。


TOPIXは東証1部に上場している全銘柄から求めた指数です。

東証には1部以外にも2部、マザーズ、JASDAQなどの市場があります。1部よりも小型の銘柄が上場されています。

ということで、日経平均株価とTOPIXと東証2部株価指数を比較したのが図1です。

図1を見ると、日経平均株価やTOPIXが失速を始めた昨年12月から、東証2部株価指数との乖離が目立っています。

トランプラリーによる上昇が一服したところで、東証2部は一服せずにそのまま上昇したようです。


日経平均とTOPIXの乖離はNT倍率で確認できます。

同様に、日経平均株価を東証2部株価指数で割ってみます。

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図2:日経平均東証2部倍率

--みょ ずっと下落しているみょ

うん。ずっと下落していますが、昨年12月から勢いを増して下落しています。

下落するということは、東証2部株価指数が強くなっているということです。


感覚的には小型株が強いと思っていましたが、比較してみるとよくわかります。

今は大型株に対して小型株の方が強いのです。

一般には、大型株は海外の機関投資家が売買して、小型株は国内の個人投資家が売買していると言われています。

とは言っても、東証2部の時価総額はたかが知れていますので、日本株全体を見た場合には大型株の傾向に左右されます。

ただ、ちゃんと上昇している銘柄もあるということは言えるかと思います。

プロフィール

もきち♪

Author:もきち♪
個人事業主ですが株式投資のほうが主体になっています。

投資スタイルは逆張りナンピン。チキンになりきれないひよこ投資家™でピヨピヨトレードです。

2007年に投資信託を始めて、2009年に国内株式の個別銘柄投資を始めました。

中小企業診断士(診断業務休止中)でオンライン情報処理技術者です。

ブログでは株式投資とコンピュータの話を中心に書いています。

きほんゆるめに。。。

【FISCOソーシャルレポーター】ってのに公認されました。


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